勘定項目はすべての取引の基本

勘定科目という言葉を聞いたことはあるでしょうか。
一般的にはなじみの少ない言葉ですが、経理の仕事をする上では、知っておくべき大切なキーワードです。

【勘定科目が必要なわけとは？】

勘定科目とは、複式簿記の仕訳や財務諸表などに用いる、表示金額も名目をあらわず科目のことです。
１つの取引を２つまたはそれ以上の勘定科目を使ってあらわします。

では、勘定科目の例として「現金」「水道光熱費」「租税公課」をみてみましょう。

①現金
勘定科目の「現金」＝そのまま現物の現金ですが、この「現金」には小切手が含まれています。
小切手＝勘定科目の「現金」は、なかなか結びつきにくいかもしれませんね。
②水道光熱費
水道、ガス、電気などの料金、いわゆる水道光熱費の支払をしたときに使う勘定科目です。
例）「電気料金を現金で支払った」→「水道光熱費」と「現金」であらわすことになります。
③租税公課
これは税金の支払いを意味しています。
「固定資産税」「印紙税」「自動車重量税」などを支払ったときに、「租税公課」という勘定科目を使用します。
④会社独自の勘定科目とは？
会社によっては、独自の勘定科目を使っているところもあります。
たとえば、「荷造運賃」という定型の勘定科目を使い、さらに「輸入運送費」という独自の勘定科目を使用している企業があります。
金額が大きく重要な取引なので、金額などを把握しやすくするために行われているのですね。

【勘定科目をグループ分けしていくと決算書類が完成する】

会社のすべての取引を勘定科目であらわすのが仕訳。
仕訳が記録されていくのがさまざまな帳簿類ですね。
その帳簿類をまとめて整理すると「貸借対照表」「損益計算書」など、中分類の書類ができあがります。
それらにいくつかの書類を加えまとめることで、「財務諸表」ができあがるというわけですね。

①財務諸表（大分類）
「貸借対照表」「損益計算書」に「株主資本等変動計算書」や「キャッシュフロー計算書」をあわせて、
財務諸表となります。
②貸借対照表（中分類）
　資産→将来お金に換わる可能性のあるもの（流動資産、固定資産、繰延資産）
　負債→将来支払わなければならないもの（流動負債、固定負債）
　純資産→資産から負債を引いた正味の財産（資本金など）
③損益計算書（中分類）
④勘定科目を分類（小分類）

勘定科目から決算書類ができあがるまでの流れについては、少々難しいかもしれませんが、基礎となる部分なので、先輩や上司や顧問税理士などに質問したり、確認したりしながら、しっかりと理解しておくようにしましょう。

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