前回は減価償却の考え方と、「耐用年数」と「減価償却費」についてご紹介しました。減価償却とは、劣化していく状態を取得時点で一括で費用にするのではなく、使用期間にわたって費用にしていくことで、決算整理でこの費用を計上する時の勘定科目が「減価償却費」でしたよね。
この減価償却費を計上する際の仕訳方法には、2通りの方法、「直接法」と「間接法」があります。今回はこの2つの仕訳方法についてご紹介します。

◎仕訳方法①「直接法」とは？

直接法とは、直接購入した固定資産から価値を減らしていく方法です。
＜例：XXX万円の車両運搬具を購入した場合＞
・考え方…直接、固定資産科目「車両運搬具」の金額を減らす仕訳をする。
①結果を考える…車両運搬具の価値がXXX万円目減りした　⇒　帳簿の右（貸方）に「車両運搬具XXX万円」と記入
②原因を探る…車両運搬具の減価償却費がXXX万円発生した　⇒　帳簿の左（借方）に勘定科目「減価償却費XXX万円」と記入

◎仕訳方法②「間接法」とは

間接法とは、固定資産の勘定科目を使わず、その代わりに「減価償却累計額」という勘定科目を使う方法です。
＜例：XXX万円の車両運搬具を購入した場合＞
・考え方…固定資産科目「車両運搬具」の金額を間接的に減らす仕訳をする。
①結果を考える…固定資産の減価償却費として現金XXX万円が発生した　⇒　帳簿の右（貸方）に「減価償却累計額×××万円」と記入
　　　　　　　　（ここが直接法と違い、「車両運搬具」ではなく「「減価償却累計額」を使用する）
②原因を探る…車両運搬具の減価償却費がXXX万円発生した　⇒　帳簿の左（借方）に勘定科目「減価償却費×××万円」と記入
　　　　　　　（ここは直接法と同じ）

◎仕訳方法の違いは勘定科目

直接法を使うと対象の固定資産科目の金額が年々減っていくため取得原価が分からなくなってしまいますが、間接法を使うと固定資産科目の金額は変わらずに減価償却累計額が増えていくため取得原価を残しておくことが出来ます。
このような違いを踏まえて、どちらの方法で仕訳を行うかを判断しましょう。

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